労働政策研究・研修機構は５月 21 日、ものづくり産業における DX に対応した人材の確保・育成や働き方に関する調査結果を公表した。
従業員 30 人以上のものづくり企業２万社を対象として令和２年12 月に実施したもので、回答を得た 3,679 社のうち半数を超える 1,988 社（54.0％）がデジタル技術を活用していると回答。
だが、技術導入にかかるノウハウの不足（53.2％）や予算の不足（42.6％）、先導的役割を果たすことのできる人材の不足（47.9％）などの課題も抱えていることがわかった。
人材の確保に向けて実施していることには、既存の人材に対してデジタル技術に関連した研修・教育訓練を行う（48.6％）、中途採用（27.7％）などが多かった。